温暖化の原因のひとつであるCO2の削減と省エネ対策により、国土交通省では近い将来に新築物件に対する一定の省エネ基準を満たすことを義務づけることが現在検討されています。いままでも省エネ効果の高い住宅にはエコポイントの付与や住宅ローン金利の引き下げなどによって対策がとられてきました。
マンションでは既に高効率給湯設備や断熱効果の高い二重ガラス、高保温性能を持つ浴槽などが採用され省エネ効果の高い物件が建てられてきました。また、太陽光発電システムについても屋上に大きなスペースがあることから、そのスペースを利用して設置をすることが以前から検討されていましたが、コストが高くかかるため採算性を考慮して見送られてきた経緯があります。
しかし、最近のCO2削減・省エネ対策への取り組みの強化でこのことが見直され、設備のコストダウンも進んでできたことににより、最近では新築マンションの太陽光発電システムの導入を行っているところも少しずつ増えています。また、このシステムの導入により住民の日常の電気料金の節約にもつながるメリットがあります。省エネ基準の義務化の流れと節電効果のメリットなどで、今後、さらにシステム導入が普及していくことが予想されます。