地球環境保護が叫ばれる今日、エコエネルギーの代表格である太陽光に期待が集まっています。
　一般家庭の屋根にも太陽光パネルが並び、天気のいい日は電力会社への売電量も増えていると思われます。

　製造業を営む企業でも、企業イメージアップとエネルギーコストの削減を目的として産業用太陽光発電システムに注目が集まっています。
　また、広い遊休地を持つ企業も太陽光パネルを敷き詰めて電力会社への売電をしているケースがあります。

　いずれのケースも多額な設備投資が要求されるので、償却年数から逆算した毎期のコストと期待されるコスト削減額、又は売電額を比べた事前検討は必須です。
　また、法人税の税額控除といった税制からのバックアップもありますので、適用できるのであれば検討すべきでしょう。

　事前検討の際の注意点は、期待されるコスト削減額の算定において、従来のエネルギーである天然ガスの値段が長期的に下落傾向にあることを忘れてはいけないということです。
　シェールガス革命でアメリカの天然ガス価格が暴落し、近年中に日本にもその天然ガスが輸入される見込みですので、当然期待されるコスト削減額は少なくなりますし、場合によっては太陽光発電より天然ガスによるガスタービン発電のほうが低コストになるというケースもありえます。

　次に、売電を狙ったケースの場合は、年を追うごとに電力会社の買電価格は低下していくようになっており、現在の買電価格で試算すると売電額が予算に満たないというケースがあり得ることです。
　発電開始予定時の電力会社の買電価格を調べた上での事前検討が必要になります。